社内で研修を起案するときに、根拠として引ける数字を集めました。 すべて公的機関の一次資料から。出典・調査年・母集団・取得日を必ず添えています。
数字は、それだけでは何も語りません。どの機関が、いつ、誰に聞いたかを一緒に見ると、社内の議論に使える根拠になります。各カードは独立しており、必要なものだけを引いて使えます。
数値 80.1%
読み方 「問題がある」の定義と、回答した事業所の規模を確認してください。自社と同じ規模の内訳があれば、そちらを引きます。
数値 59.5%
読み方 「不足」は主観的な回答です。誰が回答したか（人事か現場か）で意味が変わります。
数値 45.5% （支出なし）/ 54.4%（支出あり）/ OFF-JT 一人当たり平均 2.0万円
読み方 1 人あたりか、事業所あたりか。分母を確かめてから比べてください。
数値 62.1% （大幅に不足）; 大幅+やや不足 合計 85.7%
読み方 「DX 人材」の定義は調査ごとに異なります。定義の一文を添えて引用します。
数値 35.5% （労働者全体）/ 正社員 43.3% / 正社員以外 15.9%
読み方 会社が支援した学習か、個人の自費かで解釈が変わります。調査票の設問文を確認します。
各カードは独立しています。1 枚ずつ外せます。
割合は、何に対する割合かで意味が変わります。事業所数か、従業員数か、回答者数か。
公表年と調査年は違うことがあります。比べるときは、調査年を揃えます。
統計は状況を示します。「研修をすれば◯◯が改善する」とは言えません。社内では「現状の共有」として使ってください。